BIM実行計画（BEP）

「BIMを使って進めましょう」と決まったあと、いざ動き出すと必ず出てくるのが「どこまでモデルを作るのか」「誰がどの部分を担当するのか」「データはどう渡すのか」という話です。これを口頭やメールのやり取りで済ませると、後になって作り直しや責任の押し付け合いが起こります。それを防ぐために最初にまとめておく文書が、BIM実行計画（BEP）です。この記事では、BEPの意味、EIR（発注者情報要件）との違い、実際に書く項目、作成の進め方、そして中小の会社や専門工事会社がどこまで関わるべきかを、国土交通省や業界団体の公表資料をもとに整理します。

BIM実行計画（BEP）とは

BIM実行計画（BEP＝BIM Execution Plan、BIM実行計画書）とは、そのプロジェクトでBIMを活用するために必要な取り決めを、受注者の側が文書としてまとめたものです。国土交通省の建築BIM推進会議がまとめたガイドライン第3版では、「プロジェクトにおいてBIMを活用するために必要な情報に関して、受注者（設計、施工、維持管理等）が提示する取決め」と定義され、BIMを活用する目的、目標、実施事項とその優先度、詳細度と各段階の精度、情報共有・管理方法、業務体制、関係者の役割、システム要件等を定め文書化したものとされています（出典: 国土交通省 建築BIM推進会議「建築分野におけるBIMの標準ワークフローとその活用方策に関するガイドライン（第3版）」令和8年3月）。

大事なのは、BEPが単なる社内メモではないという点です。同ガイドラインは、BEPについてプロジェクトの関係者間で事前に協議し合意の上、要領書として発行するものだと明記しています。つまり、書いて終わりではなく、発注者や協力会社と中身をすり合わせ、合意した状態にして初めて機能する文書です。工事でいえば施工計画書に近い位置づけだと考えると、しっくりくるかもしれません。

EIR（発注者情報要件）との違い

BEPとセットで必ず出てくるのがEIR（Employer's Information Requirements＝発注者情報要件）です。ガイドライン第3版はEIRを、特定のプロジェクトにおいて発注者として求める、BIMの運用目的、納品するデータの詳細度要求、プロジェクト実施中のデータ共有環境の要求等、受託者がBIMに関わる業務を実施する上での必要事項を示したものと定義しています。ひとことでいえば、EIRは発注者が出す注文書、BEPはそれに対する受注者の回答書です。

• EIR（発注者情報要件）：発注者が「BIMで何を実現したいか」「何を納めてほしいか」を示す
• BEP（BIM実行計画）：受注者が「では、こう作って、こう渡します」と応える
• 両者を突き合わせて協議し、合意したうえで着手するのが本来の流れ
• BEPの各項目は、原則としてEIRの項目と対になるように書く

とはいえ、日本の実務ではEIRが出てこないほうが多いのが実情です。ガイドライン第3版も「現状では、発注者からEIRが提示されない場合もありますが、受注者としてプロジェクトにおいてBIMを効果的に活用するためには、BEPの作成が必要です」と述べ、BEPに基づいてBIMモデルの作成方法、詳細度、情報項目、活用方法等をあらかじめ発注者と合意しておくことが重要だとしています。発注者から言われないからBEPは要らない、ということにはなりません。

BEPに書く項目

何を書けばよいのかは、すでに整理されています。ガイドライン第3版は、国内の関連団体や官公庁のひな形を集めて比較し、EIRとBEPで定めるべき共通項目を一覧にしています。BEP側の共通項目は次のとおりです。

• プロジェクト概要：建物名称、所在地、用途、規模など（EIRと同様の内容）
• BIMの活用目的：EIRへの応答方針、要求を受けた活用目的、実行計画
• BIM実施体制：BIMマネージャー、コーディネーター、モデラーほか参画する担当者、情報管理のリスクと対策、着手前に必要な準備
• 使用するソフトウェア：メーカー、ソフト名、バージョン、ファイル形式などの詳細
• CDE・データの共有：構築する共通データ環境の具体的な仕様
• モデリング・入力ルール：ファイル構成、命名規則、線種などの入力ルールの詳細
• BIM調整会議実施計画：会議の種類と位置づけ、開催頻度
• 納品するBIMデータ：内容、フォーマット、納品方法、品質基準、検証プロセス
• 詳細度：各段階で作成するBIMデータの詳細度と作成範囲

この一覧を眺めると、BEPが問いかけているのは結局「誰が、いつ、どこまで、どの形式で」の四点だと分かります。従来なら現場の慣習や担当者の勘で処理していた部分を、着手前に文字にしておく。それがBEPの正体です。とくに詳細度は、作りすぎれば工数の無駄、足りなければ後工程で使えない、という両方の失敗が起きやすい項目なので、目的から逆算して決めることが求められます。

AI侍

戦の前に陣立てを決めておくのが将の務めでござる。誰がどこを守り、いつ伝令を出すか。これを決めずに攻め込めば、味方同士でぶつかるのが常でござるよ。

BEPをつくる流れ

BEPは一度書いて終わりの書類ではありません。日本建設業連合会が2026年6月に公開した「設計施工一貫方式におけるBIMのワークフロー（第4版）」では、各ステージの状況により具体的に記載される項目が増えていくため、その都度加筆・修正していくことが想定されています。実際の流れは、おおむね次のように進みます。

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   目的をひとつに絞る

   干渉チェックをしたいのか、数量を拾いたいのか、施主への説明に使いたいのか。目的が違えば必要なモデルも詳細度も変わります。ここが曖昧なままだと、以降の項目がすべてぶれます。

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   作る範囲と作らない範囲を決める

   何をモデル化し、何はモデル化しないかを線引きします。日建連の資料では、壁種やスタッド、什器類、鉄筋部材、スイッチ・コンセント、ダクト、配管、ケーブルラックなどが協議の対象として挙げられています。

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   体制と会議の頻度を決める

   BIMマネージャーを誰が担い、意匠・構造・設備の担当と現場側の窓口を誰にするか。あわせてBIM調整会議をどの頻度で開くかを決めます。会議を決めておかないと、調整が個別のやり取りに埋もれます。

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   データの置き場と受け渡し方を決める

   共通データ環境（CDE）をどこに構築し、誰がどの権限を持ち、命名規則やバージョン管理をどうするかを定めます。BIMソフトを持たない関係者への共有方法もここで決めておきます。

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   発注者と合意し、進捗に合わせて更新する

   書いた内容を発注者と協議し、合意した状態にします。設計から施工へ、施工から維持管理へと段階が進むたびに、決まった事項を追記していきます。

日建連の資料は、設計施工一貫方式の場合、総合建設会社の設計部門と施工部門が協力して「BEP（設計・施工）」を作成し、発注者と協議して内容を合意した上でBIMに取り組む手順を示しています。協議の場には、BIMマネージャーや設計者だけでなく、作業所長、工務担当者、設備担当者、生産設計者、積算担当者、調達担当者まで参加者として挙げられています。設計側だけで決めきらない、というのがひとつの要点です。

建設現場でBEPが効いてくる場面

BEPは書類仕事に見えますが、効き目が出るのは現場です。とくに次のような場面で、決めてあるかどうかの差がはっきり出ます。

• 総合図・干渉チェック：どの部材までモデル化してあるかが共通認識になっていれば、ぶつかっていないのに指摘が飛ぶ、という無駄が減る
• 施工図への流用：設計モデルをどこまで施工側が使えるのかを事前に決めておけば、作り直しの判断が早くなる
• 数量拾い・積算：属性情報の入れ方を決めておくことで、モデルからの数量把握が現実的になる
• 確認申請：申請用のモデルは目的が異なるため、他のモデルと同じ扱いにしないことを明示しておく
• 専門工事会社との連携：どのデータを、いつ、どの形式で渡すかを決めておけば、見積時点で費用の見込みが立つ
• 竣工後の引き渡し：維持管理で使う情報をいつ誰が整理するかを決めておかないと、竣工前に一気に負荷が集中する

こうした調整は、施工管理の仕事そのものです。BEPは新しい業務を増やすというより、これまで現場で経験と勘によって埋めてきた段取りを、着手前に文書として先出しする取り組みだと捉えると腹落ちしやすくなります。BIM/CIMを導入したのに効果が実感できない、という声の背景には、この段取りが決まっていないケースが少なくありません。

数字で見るBEPの位置づけ

BEPが注目される背景には、BIMそのものの普及と、普及したがゆえに表面化した課題があります。国土交通省が令和7年1月に実施した実態調査では、BIMを導入している企業は令和4年度の48.4％に対し、令和6年度は58.7％に伸びています（出典: 国土交通省「建築分野におけるBIMの活用・普及状況の実態調査＜概要＞」）。

一方、同じ調査でメリットが得られていないと感じる場面を聞いた設問では、「BIM活用環境が取引先・プロジェクトごとに異なり、これに対応するため、作業にかかる時間・手間が増加している」を挙げた割合が24.8％、「協力会社でBIMが導入されておらず、分野をまたいだ連携ができていない」が45.7％にのぼりました。相手ごとにやり方が違う、という悩みが実際の数字として表れています。

同調査で「国内でBIMの普及を図る上で、今後の展開に特に期待すること」を尋ねた結果では、「標準的なBEP、EIRの整備」が36.6％を占め、令和4年度から5ポイント以上増えた項目のひとつとして挙げられています。BIMを入れてみたものの、プロジェクトごとに毎回ゼロから取り決めをするのが負担になっている。そんな実感が、標準的なBEPを求める声につながっていると読み取れます。

国の側の動きも早まっています。EIRとBEPが本格的にガイドラインへ盛り込まれたのは令和4年3月の第2版からで、令和8年3月の第3版では国際規格ISO 19650との整合を意識し、受発注者間でEIR／BEPを取り交わして業務におけるBIM活用の目的や方法について共通認識を図ることを重要な要素として位置づけています。また令和8年4月からは建築確認における「BIM図面審査」が始まり、令和11年春を目標にBIMデータそのものを用いた「BIMデータ審査」の実現が目指されています（出典: 国土交通省 建築BIM推進会議 ガイドライン第3版、および同会議 審査TF「建築確認におけるBIM図面審査ガイドライン」令和8年3月24日版）。BIMに関わる会社が増えるほど、取り決めを文書にしておく必要は高まります。

メリットと注意点

もうひとつの注意点は、費用の扱いです。日建連の資料は、専門工事会社にBIMモデルの作成やデータ納品を依頼する場合、工事見積を依頼する際に業務内容を協議して見積に反映させることが望ましいとしています。また設計段階からモデリングを依頼する場合は、工事契約の範疇ではないため業務委託契約などを締結し、工事費とは別で精算することが望ましいとも述べています。BEPで役割を決めるということは、その分の費用をどこで見るかを決めることでもあります。

中小企業・専門工事会社はどう関わるか

「うちのような規模でBEPまで作るのか」と身構える必要は、必ずしもありません。日建連の第4版は、施工段階のBEPは総合建設会社が専門工事会社の取り組みを含めて作成することを想定しており、専門工事会社各社がBEPを作成する必要はないとしています。そのうえで、データの連携が発生する専門工事会社とは、BEPとは別に「BIM連携計画書」を取り組みの着手時に作成することを想定しています。これは元請がBIMの目的や実施内容、担当者の役割、ワークフロー、データの受け渡し方などを文書化したものです。

専門工事会社の立場からすると、読むべきはBEPの全文ではなく、自社に関係する部分です。何を求められているのか、いつまでに何の形式で渡すのか、その作業は誰の費用で行うのか。この三点を確認できれば十分に議論に参加できます。逆に元請の立場では、その三点が相手に伝わる形で書けているかがBEPの実効性を左右します。

小さく始めるなら、まずは1件の案件で、目的・作る範囲・受け渡し方の三項目だけをA4一枚にまとめてみるところからで構いません。書いてみると、社内で決まっていなかったことがはっきりします。BIMやデータ活用を含めた社内の段取りづくりから相談したい場合は、AI番頭のサービス内容をご覧いただくか、無料診断・お問い合わせからお気軽にご相談ください。自社の業務のどこからデジタル化すると効果が出やすいかを、一緒に整理します。

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